『エスロハイパーAW』電池パック駆動型EF融着機『EC-75B』新登場

－ポリエチレン管施工時の電源問題に革命を－

積水化学工業株式会社(代表取締役社長：加藤敬太、以下「積水化学」)の環境・ライフラインカンパニー(プレジデント：平居義幸)では、建物配管用耐震型高性能ポリエチレン管『エスロハイパーAW』のEF融着向けに、発電機が不要な電源コードレスで対応できる電池パック駆動型EF融着機『EC-75B』のレンタルを開始します。

少子高齢化による労働人口減の中、建物配管では軽量で耐震性に優れたポリエチレン管の採用が拡大しています。ポリエチレン管をEF接合※にて施工する際には安定した電源を確保する必要がありますが、建築現場に設置された仮設電源では複数工具の同時使用により電圧が急激に降下し、融着品質に影響を及ぼす恐れがあるため、当社では専用で発電機を手配していただくことを推奨しています。
しかしながら、発電機は、「重くて運びづらい」、「手配がそもそも面倒」、「稼働中の騒音や排気ガスが気になる」といった声が多数寄せられていました。そこで、発電機が不要な電源コードレスで建築現場の電源問題を解決できる電池パック駆動型EF融着機を新たに開発し、2025年1月より一部地域で先行してレンタルを開始したところ好評をいただきましたので、このたびレンタルの全国展開を決定しました。

※EF接合とは、継手内に埋め込まれた電熱線に電気を流すEF(電気融着)接合です。管路を一体化させることにより耐震化を実現します

建築業界では、今後も技能労働者の減少が予想されています。施設の整備を着実に進めていくためには求められる品質を確保しつつ、施工性に優れた配管・技術を導入し、より一層の現場施工の省力化や各工程の施工期間の短縮を図ることが必要となっています。
『エスロハイパーAW』は、発電機が不要な電源コードレスで対応できる電池パック駆動型EF融着機『EC-75B』(EFコントローラー)により電源問題を解決することで、さらなる採用拡大を目指してまいります。

製品特長

特長1: 安定した品質で施工が可能な電池パック駆動型EF融着機。電池残量確認が容易
※電池パック・充電器：PSE適合品(電気用品安全法)。

特長2: 発電機が不要なため、騒音や排気ガスが発生しない快適施工を実現
※発電機を手配する際の手間や発電機を使う際のガソリン等の手配も不要

特長3: 軽量で肩掛けベルトがあるため、狭所や高所でも施工が容易

特長4: 電源コードレスなので、足を引っ掛ける心配もなく安全に施工が可能

特長5: 『エスロハイパーAW消火管』・『クウチョウハイパーCH』・『プラントハイパーBK』のEF接合も可能

製品仕様

項　目		仕　様	備　考
対象口径		呼び径20～75A ※PWA対応	エスロハイパーAW エスロハイパーAW HP
充電時間※1	2.5A充電器	最大約7時間	予備電池パック充電用
充電時間※1	5.0A充電器	最大約3.5時間	急速充電用
寸法・重量		W240 × D320 × H395(mm) 約7.6kg	電池パック込み
融着回数目安※2 (電池パック1本あたり)	EFソケット20A	約55回	満充電から施工した場合
	EFソケット50A	約17回
	EFソケット75A	約8回

※1：充電完了までの時間は電池残量により変動します。
※2：電池パックの状態(温度環境、劣化状況)や継手の種類によって融着回数が異なる場合があります。

基本セット内容

EC-75B本体 1台
専用電池パック 2本以上(予備含む)
2.5A充電器(予備電池パック充電用)
5.0A充電器(急速充電用)

施工品質

融着中の電池切れ防止
電池の劣化診断機能

※警告が表示された場合はレンタル会社にお問い合わせください。
※電池パックと充電器は電気用品安全法(PSE)適合品です。

本製品のレンタル依頼先

東亜高級継手バルブ製造株式会社	工具担当　072-897-6336
株式会社東洋機工	工具担当　0278-25-9198

『エスロハイパーAW』は、給水用高密度ポリエチレン管として、独立行政法人都市再生機構と建築設備用ポリエチレンパイプシステム研究会(旧配水用ポリエチレン管協会)との共同研究により2005年に日本で初めて建物内の給水管用途への展開をしました。
敷地内埋設配管からピット内横引き管、給水立て管、メーター部までの高い信頼性を有したオール樹脂管路が構築できることから、近年では消火分野の配管にまで品揃えを拡大しています。

また、積水化学では、『エスロハイパーAW』など、自然環境および社会環境の課題解決への貢献度が高い製品の創出と市場拡大を加速し、サステナブルな社会の実現と成長を目指し、より高いレベルでのESG経営を実現する「サステナビリティ貢献製品」制度をグループ全体で推進しています。
製品を作るときだけでなく、お客様に使っていただくときも、自然環境や社会環境の課題解決に貢献できる製品づくりに取り組むことで、2030 年までに、サステナブルな社会を実現させることを目指してまいります。